solar_hybrid

ご自宅で使用するエネルギー比率について、皆さんは知っています？

なんと、自宅で使用するエネルギーはほとんど給湯が占めているんです。比率は全体の４２%！

つまり、給湯システムを見直すと、エネルギー消費量や給湯光熱費を大幅に削減することが出来るんです。

●建築物のエネルギー消費性能に関する技術情報(国立研究開発法人建築研究所)協力:国土交通省国土技術政策総合研究所)によるエネルギー消費性能計算プログラム(住宅版)

※1　JGKAS A705に基づく年間給湯効率(６地域)
※2　建築物のエネルギー消費性能に関する技術情報(国立研究開発法人建築研究所)協力:国土交通省国土技術政策総合研究所)によるエネルギー消費性能計算プログラム(住宅版)6地域

以下の条件で、ランニングコストを年間約７８％削減します

従来の給湯器と比べて年間約97,000円削減を可能に

【試算条件】

●年間給湯・保温負荷18.3GJ

●LPG料金4.9円/MJ ※出典元：石油情報センター(平成28年度月次平均価格(50㎥)データの単純平均より)

●東京電力従量電灯B契約料金に準拠

●東京地区、戸建住宅・4人家族

●太陽光発電あり（4kW）

●従来型給湯器：モード熱効率 82.5%、エコジョーズ：モード熱効率 92.5%　※ノーリツ調べ

● エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）（国立研究開発法人建築研究所）より（6地域、UA値0.6、他デフォルト）暖房：主たる居室にて温水床暖房（敷設率50% 上面放熱率90%）orエアコン（省エネ区分い）

●エコジョーズ：暖房部熱効率 87.0%・給湯部モード効率 86.6%、エコキュート：JIS3.3

効率がよく、環境負荷の少ない、自然冷媒「R290」を使用したハイブリッド給湯システムを業界で唯一採用しているとのこと

排気時には冷媒回収の必要がないのもポイントに一つですね

※1 自治体によって適用条件が設定されている場合があります。

※2 この冷媒は一般的な家庭用エアコンで使用されているものです

●平成28年省エネルギー基準に準拠した「エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）Ver3.1.2」により算出。

●年間給湯・保温負荷18.3GJ。電気：電気事業者別排出係数（特定排出者の温室効果ガス排出量算定用）－令和2年度実績－R4.1.7環境省。LPガス：温室効果ガス総排出量算定方法ガイドラインVer1.0平成29年3月環境省・経済産業省公表代替値。

●従来型給湯器：モード熱効率78.2%、エコキュート：JIS3.3

太陽光発電でつくられた余剰電力の、買取価格は年々下落の傾向にあります。

つまり・・・

余剰電力は売るよりも使うほうがお得！！

[試算条件]

●年間給湯・保温負荷18.3GJ

●LPG料金4.9円/MJ※出典元：石油情報センター（平成28年度月次平均価格（50㎥）データの単純平均より）

●東京電力従量電灯B契約料金に準拠

●東京地区、戸建住宅・4人家族

●太陽光発電あり（4kW）

●従来型給湯器：モード熱効率 82.5%、エコジョーズ：モード熱効率92.5%※自社調べ

自然災害によるライフラインの停止。

そんなもしものときにもお湯が使える安心をご提供します。

地球温暖化の影響もあり、記録的な規模の台風や集中豪雨。地震。日本では大きな災害が発生する頻度が多いです。2つのエネルギーだからこそ、災害時の備えをすることができます。

ハイブリッド給湯システムなら、

ガスと電気の両方が遮断されても安心してお湯を使用できます。

※停電時には対応する非常用電源が必要となります。

※1 出典：経済産業省「平成28年熊本震災への対応と災害対応体制の構築に向けた取組（PDF）」
※2 出典：経済産業省「令和元年に発生した災害の概要と対応」

電気・ガスが両方止まっても、蓄電池に蓄えた電気でヒートポンプを作動させ、お湯を作ります

電気が止まっても、蓄電池に蓄えた電気やヒートポンプや、バックアップ熱源機でお湯を作ります。

※太陽光発電がなくても、 動作は変わりません。

接続可能な非常用電源^※は下記URLからご確認ください。
https://www.n-techdocs.com/qr/documents/GISI077

※太陽光発電システム・蓄電池インバーター発電機など

電気が供給されていれば、ヒートポンプが作動してお湯を作ります。

貯湯タンクのお湯を取り出し、非常用として使用できます。

※飲料用としての使用はできません。

※トイレでの給水に必要な水量を4L/回とした場合。トイレの機種によって必要な水量は異なります。
※ユコアHYBRIDで最大140L貯湯していた場合。